ブログ名を「Trend Review」から変更しました。

人々の意識潮流や、政治動向の分析を通じて、社会変革の可能性を探っていくサイトです。
本格的な議論を色々な角度から進めていける様、掲示板も設置しています。

「戦争が起きれば、最初の犠牲者は真実である」

この言葉は、第一次大戦時、アメリカ上院議員であったハイラ・ジョンソンの述べたものです。戦争といえば、大義のもとに行われなければなりません。よって、上記の言葉が物凄く的を得た言葉であると思います。

真実を歪め、プロパガンダに利用することは、歴史的には第一次大戦からの戦争の定石だったようです。さらに、今やメディアが発信するニュースは技術の進歩によって、簡単に編集が可能になったので、我々に対し戦争の嘘を真実のように見せることが可能になったとも思います。先のイラク戦争のように！！！

そんな戦争におけるプロパガンダには１０の法則があるようです。今回はそれを紹介したいと思います。

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“基軸通貨崩壊の必然構造”については、5/10の記事「基軸通貨の成立構造と弱点構造」で紹介されましたが、これまで世界の基軸通貨がどのようにして生まれ、またそれが崩壊していく構造はどうなっていたのか？については非常に興味があるところです。

今日は、最初の基軸通貨であったイギリス・ポンドがアメリカ・ドルへ移行したきっかけである“ブレトンウッズ体制”に焦点を当ててみたいと思います。

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石油の急沸により、漠然と電気代もあがるんだろうな～ と思っていたんですが、日本の発電源を調べてみると、原子力３０％、石炭２５％、天然ガス２３％、石油１２％、水力等１１％の構成となっており、実は石油の比率はかなり少ないのが現状です。（IEA；Energy Balances of OECD Countries 2001-2002より）

ちなみに他国の発電源を比較してみると、
アメリカ：原子力２０％、石炭５２％、天然ガス１７％、石油３％、水力等　７％
中国　　：原子力　１％、石炭７６％、天然ガス　１％、石油３％、水力等１９％
フランス：原子力７７％、石炭　４％、天然ガス　４％、石油１％、水力等１４％
ドイツ　：原子力３０％、石炭５２％、天然ガス１０％、石油１％、水力等　８％
となっており、実はどの国でも、発電源としての石油利用は相対的に低い様です。

各国の発電源は、極端に原子力に依存しているフランスを除けば、まだまだ石炭の依存度が高い状況になっています。

図は、九州大学総合研究博物館から拝借しました

ブログ『世に倦む日日』が、テレビ朝日による露骨な反中プロパガンダが行われていると警告している。

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「国境なき記者団」というグループがテレビや新聞誌上をにぎわせています。
どういう目的で、何を結集軸として活動しているグループなのでしょうか？

「報道の自由」「言論の自由」への強い信念？
「人権擁護」という強い使命感？？

その姿、行動パターンをみていると、
どうもそれだけとは思えない違和感が残ります。

彼らの背景、軍資金を供与している組織について下記に記事が載っていました。
要点を抽出しておきます。

「桜井ジャーナル：マスコミが報道しない事実」http://plaza.rakuten.co.jp/31sakura/

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視聴率の低下は、ネットで検索すれば、いろんなところで書かれている。実感にも近いか、それでも高すぎるぐらいではないかと思うぐらいである。

視聴率の低下は、スポンサー離れ→制作費カット→質の低下→更なる視聴率の低下を招く。

スポンサー離れが進んでいる記事を紹介。

肥留間正明の芸能斜め斬り フジは制作費5%カット テレビ局の大不況

「スポンサーが集まらないのですよ」
　某局プロデューサーに会うたびに聞こえてくるのが、この言葉だ。番組スポンサーがつかなくなっているらしい。

　「昔はいくらでもスポンサーはいた。だが大手スポンサーがどんどん離れてテレビにそっぽを向いている。テレビ局の将来は暗いですね」と話すのは民放幹部だ。
　この幹部は連日スポンサー周りが日課。今や重役自らスポンサーに出向いて広告の出稿のお願いに当たっている。バブル期では考えられない現象だ。
　この原因は、番組視聴率低下にある。20%を越える番組はいまや数えるほどだ。かつては30%を越える番組も少なくなかったが、今ではこんな数字は不可能に近い。現在の視聴率の合格ラインは12%。中には「2ケタでいい」という番組プロデューサーさえいる。考えてみればこの5年前までは「20%」が合格ラインだった。それが18%に下がり、さらに15%に低下、そして今では2ケタ…。
　その原因は番組の質の低下に尽きる。どの番組を見ても同じ顔ぶれのお笑いタレントが並び、いまやテレビは小学生、中学生が見る媒体に転落。高校、大学以上の「若者」はすでにテレビを見捨てている。こんなテレビに不況が深刻な企業が億というスポンサー料を支払うわけがないのだ。その若者たちはネットに流れて、ますますテレビ離れが加速している。
　現実はさらに深刻だ。時々テレビを見ていると、自局の番組の宣伝をしている広告を見る。これは番組にスポット広告が入らないために仕方なく番組スポットで時間を埋めているというわけだ。
（中略）
これではまともな番組ができるはずがない。スポンサー離れは自業自得だろう。

庶民にとってみればどうか？
視聴率の低下からも解かるように、どうでもいいことの一つなのかも知れない。
逆に、よくスポンサーがつくなぁと思うことがある。
「テレビのCMを見て（購買欲がそそられて）買った。」という人は今時どれくらいいるのだろうか？

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『田中宇の国際ニュース解説』の５月１０日の記事「アメリカの覇権は延命する？」からの引用の続き。

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昨年末から、「日経をはじめとする日本のマスコミがドル暴落→ドル基軸通貨体制の崩壊を後押しするような記事を連発するのはなぜか？」という疑問を感じていた。それが最近、米英のマスコミでは、アメリカの金融危機は最悪の状態を脱したという報道が始まったらしい。

その背後には国際金融資本同士のせめぎ合いがあるようだ。ドルを暴落させて多極化を目論む多極派VSドル基軸通貨体制を保持せんとする一極派との空中戦の様相を呈している。

以下、『田中宇の国際ニュース解説』の５月１０日の記事「アメリカの覇権は延命する？」からの引用。

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基軸通貨：ドルの崩壊が始まっていると言われていますが、基軸通貨とはどのようなものなのでしょうか。

基軸通貨の①成立構造、②弱点構造を分かり易く図解化している投稿がるいネットにありましたので紹介します。
山澤貴志さんの投稿です。

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